保険適用範囲の拡大が不妊治療を始めるきっかけに！全国の20代～40代男女600人に「不妊治療に関する実態調査」を実施

2022年4月から不妊治療の保険適用範囲が拡大され、経済的負担の軽減など期待の声がある一方で医療の一律化などデメリットも議論されています。そこで不妊治療専門のクリニック　医療法人浅田レディースクリニックは全国の20代～40代男女600人を対象に「不妊治療に関する実態調査」を実施しました。

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【調査概要】
調査方法：インターネットアンケート
調査実施機関：株式会社ネオマーケティング
調査実施期間：2022年8月4日（木）～8月8日（月）
対象地域：全国
対象者：600名（20～40代男女各年代 100名）

保険適用範囲の拡大は不妊治療を始めるきっかけに

現在不妊治療をしている人のうち約3割が2022年4月以降に不妊治療を開始しており、その中の92.8%の人が保険適用範囲拡大は治療を始めるきっかけになったと回答しました。

さらに2022年4月以降に不妊治療を開始した女性のうち、不妊治療を始めるきっかけになったと回答した人が88.6%という結果に対して男性は97.1%と女性よりも高く、不妊治療の情報に触れる機会が増えたことと、不妊治療へのハードルが下がったことにより男性も治療に踏み切る人が増えたと推測できます。

特に20代では約4割が2022年4月以降に不妊治療を開始したと回答し、若いカップルにとって不妊治療の保険適用範囲拡大は大きなきっかけになっていることが判明しました。

保険適用範囲の拡大が不妊治療開始の後押しとなっている一方で、保険適用の条件である「回数制限」についてはおよそ3人に1人が知らなかったと回答、「年齢制限」についてはおよそ5人に1人が知らなかったと回答し、保険適用の条件については理解が広まっていない側面もあることが明らかになりました。

※回数制限：保険が適用される回数は治療対象の女性が40歳未満の場合は子ども一人に対して最大6回まで、40歳～43歳未満の場合は最大3回までであること
※年齢制限：治療開始時点で治療対象の女性が43歳未満であること

保険適用範囲の拡大を受けて治療を開始した理由を複数回答で聞いたところ、1位が78.3%で「金銭的負担が減ると思ったから」、2位が62.0%で「公的治療として認められたことで、治療を受けることへのハードルが下がったから」、3位が28.7%で「ニュースになったことでパートナーと話し合うきっかけになったから」という結果になりました。

これまで一部の機能的な不妊原因に対する治療以外の不妊治療は全額自己負担だったため、年齢・性別を問わず「金銭的負担が減ると思ったから」が2位と圧倒的な差をつけた結果になったといえます。

現在不妊治療を保険適用範囲内で行っているかの質問に対し、50.0%が「保険範囲内で治療している」、32.8%が「自費で治療していたが、保険範囲に切り替えた」、12.3%が「自費で治療している」、4.8%が「保険範囲で治療していたが自費に切り替えた」と回答しました。

およそ3人に1人は自費から保険適用に切り替えたことから、経済面で不妊治療を諦めていたカップルにとって保険適用範囲の拡大は大きなメリットとなっているといえます。