2023年11月14日更新

教育費の「貯めどき」「使いどき」を知って、お金を上手にやりくりしましょう！

子ども１人につき1000万円かかるといわれている教育費。大きな金額ですが、長期的なスパンで蓄えることで、十分貯蓄することができます。FP資格を保有する子育てママが「教育費の貯め方」について解説します。

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一生涯の中で様々なお金が必要となりますが、「住宅費」「教育費」「老後資金」は人生の3大支出といわれています。今回は、中でも子育てに関する「教育費」について、現在子育て真っ最中で、FP資格を保有している筆者が易しく解説します。

この記事を読むことで、教育費についての概要や、いつ、どのように教育費を貯めればいいのかがわかるようになります。

教育費について漠然と不安を感じている方は、ぜひこの記事を参考に、教育費の「貯めどき」について考えるキッカケにしてくださいね！

教育費はいくらかかるのか？

一般に教育費は子ども一人につき約1000万円かかるといわれています。しかし、これはあくまでも目安であり、お子さんの進路選択によって大きく異なります。

一例として、お子さんが「幼稚園から大学まで私立だった場合」と、「幼稚園から大学まで全て公立だった場合」を比較してみましょう。

・幼稚園から大学まで全て私立だった場合は・・・「約2307.5万円」
・幼稚園から大学まで全て公立だった場合は・・・「約822.5万円」

教育費の差は、「1485万円」にもなります！

※文部科学省「令和3年度子供の学習費用調査」参照

こうして比べてみると、「教育費」という同じ項目でも、公立と私立のどちらを選択するかで、大きく差が出ることがわかります。でも、お子さんがまだ小さいご家庭では、教育プランについて想像しづらいかもしれませんね。

ネット上には「教育費のシュミレーション」を無料で行えるサイトが多数あり、各家庭の進路選択やお子さんの年代に合わせて、具体的な教育費を把握することができます。必要な教育費を知ることで月々に必要な貯金額を試算できるので、まずは教育費シュミレーションからやってみましょう！

必要な資金を把握して、できるだけ早く貯蓄を開始することで、多額の教育費に備えることができます。

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教育費の「貯めどき」と「使いどき」とは？

教育費には貯めどきと使いどきがあり、メリハリをつけて使うことで必要な教育費を備えることができます。

■貯めどき

教育費の貯めどきは、お子さんが小中学生までの時期です。
公立小中学校に進むのであれば、学校関係の費用は月1万円弱なので、家計で「やりくり」できる範囲でしょう。

■使いどき

「使いどき」とは、教育費が増大する可能性が高い高校生以降の時期です。

高校では授業料が高くなるだけでなく、部活動で遠征をしたり、受験のための通塾するなど、学校外の教育費の増大が想定されます。さらにまとまった金額が必要になる時期は、大学入学以降です。

大学の初年度に支払う費用は、国公立大学で「約84万円」、私立大学で「約140万円」です。

教育費の貯めどきである小中学校以降とは違い、家計の「やりくり」の範疇を越える大きな額を大学入学までに用意する必要があります。

＜参考＞
・文部科学省「令和3年度子供の学習費用調査」参照
・文部科学省「私立大等の令和3年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」参照
・国立大学法人法「国立大学法人法施行規則省令」参照

「貯めどき」に上手に貯めるポイント

教育費の「使いどき」である高校生以降に備えて、「貯めどき」である小中学生までにできることをご紹介します。

■家計を見直し無駄な支出を削る

生活費の中でも、「家賃」や「携帯代」などの固定費を見直すことで大幅に支出を削減できます。

教育費の節約としては、「惰性で続けている習い事をやめる」「必要以上に被服費をかけない」ことが挙げられます。

■先取り貯金する

必要な教育費を試算して、月々の貯金額を決めましょう。残った額を貯金する方法では、継続的に貯金することが難しいです。給料から自動的に引き落とすなど、貯金分は「ないもの」と考えて強制的に貯金をする仕組みを作ることで貯まりやすくなります。

また児童手当も「ないもの」としてほったらかし貯金をしておくと、大学入学の時期に満額の『約200万円』を貯金することができます。