2024年12月26日更新

教育費の「貯めどき」「使いどき」を知って、お金を上手にやりくりしましょう！

子ども１人につき1000万円かかるといわれている教育費。大きな金額ですが、長期的なスパンで蓄えることで、十分貯蓄することができます。FP資格を保有する子育てママが「教育費の貯め方」について解説します。

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■積み立てNISA

近年始めている方も多いですが、NISAも教育費の貯蓄方法としておすすめできます。

複利効果が高いため、元本よりも多い金額を貯金できます。ただし元本割れのリスクは0ではないので、教育費の全額をNISAで運用する方法はあまりおすすめできません。

■収入を増やす

収入を増やすことは簡単ではないですが、お子さんが小さいうちに収入を増やすことができれば、教育費を一気に貯蓄することができ安心です。

3歳からは幼児保育が無償化の対象となるので、3歳以降は収入を増やすチャンスです。

まとめ

「子ども一人につき教育費が1000万円かかる」と聞くと、大きな額なので貯められるのか不安になってしまいますよね。教育費は一気に貯めるよりも「貯めどき」と「使いどき」のメリハリを意識して、長期的なスパンで貯金することが大切です。

必要な教育費は、各家庭の進路選択によって大きく異なります。各ご家族で教育方針について決めておくと、目標とすべき教育費が明確化されるので貯金のモチベーションが持続しやすいですよ。

現状の収入だけでは教育費の貯蓄が難しい方は、生活費にかかる支出の見直しから始めましょう。生活費の各項目を順番に見直すことで、年間で数十万円の節約になる家庭もあります。まずは気軽にできることから始めて、将来必要になる教育費に備えましょう。

参考：ライフプランをシミュレーション｜教育費の平均額や上手く貯めるコツを紹介 - ＠next（アットネクスト）

＜参考文献＞
■文部科学省「令和3年度子供の学習費用調査」
https://www.mext.go.jp/content/20221220-mxt_chousa01-100012573_3a.pdf
■文部科学省「私立大等の令和3年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」
https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shinkou/07021403/1412031_00004.htm
■平成十六年文部科学省令第十六号「国立大学等の授業料その他の費用関する省令」
https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=416M60000080016

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