「うちの会社も見習って」の声続出！GMOの新型肺炎対策から考える、働く女性のワークスタイルの見直し「テレワーク」とは (page 2)

リモートにしたら作業効率落ちる。って言ってる人は、図書館じゃなきゃ勉強集中できないって言い訳してる受験生に似てる。

近年、働き方改革の一環で介護や育児などの両立がしやすいよう「テレワーク」の導入が推進されており、総務省の「通信利用動向調査」では、2013年に9.3％だったテレワークの導入率は2018年に19.1%にまで増加しています。

GMOのような働き方改革が進む企業がある一方で、未だに一斉出社・退社に固執し、有事の際も社員が通勤地獄に苦しむ企業は後を絶ちません。

台風15号の関東通過で、交通機関に大幅な乱れ。
入場規制となったJR津田沼駅の長蛇の列が、ネット上で大きな話題になりました。https://t.co/bgjDDCFUqg
— ハフポスト日本版 (@HuffPostJapan) September 9, 2019

感染症や災害対策だけじゃない！仕事と妊活が両立ができずにいる女性にも「テレワーク」は強い味方に

女性にとって、妊娠・出産は人生の中で、とても大きな決断。近年の晩婚化等を背景に、働きながら妊活をしている女性は増加傾向にあるといわれています。

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しかしながら、前述のように一斉出社・退社に固執するなど、時間や場所にとらわれた形で働いている場合、「通院回数が多い」「待ち時間など通院時間にかかる時間が読めない、医師から告げられた通院日に外せない仕事が入るなど、仕事の日程調整が難しい」などの理由から、仕事と妊活の両立ができずに、多くの女性が離職している現状があります。

社員本人にとってはもちろんのこと、妊娠・出産したいと思った時期が、会社にとっても、なくてはならない存在になる時期と重なる場合が多いという現状があり、妊活のために退職を選択するようであれば、会社にとっては大きな痛手となることもあります。

時間や場所にとらわれない働き方改革！働く女性のワークライフバランスのためにできる、会社としての支援体制とは？

即戦力として働いている子どもを持ちたい女性社員のために、会社としての支援体制として、今続々と導入されているのが「テレワーク」です。就労場所であるオフィスに出勤せず自宅で業務に従事する働き方で、まさに今働き方改革として導入する企業が増えています。

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テレワークは、妊活中や妊娠・育児中社員のワーク・ライフ・バランスの推進に役立つだけでなく、企業にとっては、災害時などに事業が継続できるBCP（事業継続計画）対策、優秀な人材の引き留めに寄与することができます。

また、社員にとっては、通勤時間が削減されることにより、通勤ラッシュのストレス軽減、場所や時間的な制約を受けず、自由な環境で業務に集中することができます。

これを機に各企業のワークスタイル見直しが進むかに注目

GMOの新型肺炎対策から、妊活や育児と仕事を両立できずに悩む女性のワークスタイルの見直しのきっけかけになる「テレワーク」について紹介しました。

子どもを産み、育てやすい会社なのかどうかで会社を選ぶ時代になっています。会社がこれからも成長していくために、子育てのための制度を整備することも必要ですが、その前段階である「妊活」に対しても、積極的に支援する姿勢が大切だと言えます。

これを機に各企業のワークスタイル見直しが進むかに注目です。